自動車社会からの脱却
GHG(地球温暖化ガス)の23%が交通機関から排出されており、その44%は自動車からであるので、自動車単独で10%のGHGを排出している。自動車は1970年には世界で２億台であったが、2007年には7億台となり2030年には15億台となると推測されているが、このままだと17%のGHGが自動車から排出される事になる。
オーストラリアのピーター・ニューマン(Peter Newman)は公共交通機関を都市計画に取り入れるTOD(Transit Oriented Design)で自動車密度を下げる試みをしている。TODでは放射状に都市が発展するように副都心が配置され、都心と副都心を公共交通機関が結び、さらに自転車道と歩道でショッピングセンターと公共交通機関をつなぐデザインになっている。
図は百万都市シドニーを例に作られている。青色で示された都心と副都心を結ぶ幹線は運転間隔を短くした高速大量輸送システムである。副都心から放射状に広がるのは、軽電鉄やバス路線である。通勤通学に自動車を使う事はこの都市計画には考慮されていない。このような都市での生活は交通への出費が減り、ガソリン代の上下を気にする事がなくなり、その上美しい空気が呼吸できる。
現存するアメリカとオーストラリアの都市はこれと正反対の思想で計画されており、自動車なしでは生活ができない都市が多い。自動車社会がコストを高くしているのは燃料代だけではない。呼吸器系の疾病の増加、交通事故による損失、交通渋滞による精神的ストレスの増加等はこれまで自動車社会のコストとして捉えられて来なかったが、アメリカの研究によると、1時間の自動車通勤は6%の体脂肪を増やすとされ、心臓疾患、脳卒中、糖尿病、ガン、うつ病が増加するとしている。
移動距離が5km以下は自転車による移動が有効であり、長距離移動は公共交通機関に置き換えられるべきである。
持続可能社会の交通は多くの経済的利点を持つ。少ない面積（高速道路より鉄道の方が占有面積が少ない）、企業は駐車場の確保の必要がなくなり、渋滞による経済損失が減り、公共交通機関は新たな職場も提供する。世界の国々は日本をモデルとしているようであるが、日本にもまだまだ改善の余地は有る。
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持続可能社会の交通
