燃えるのは化石燃料だけではない。
IPCC（気候変動に関する政府間パネル）はGHG（地球温暖化ガス）排出減少戦略の省エネに続く2つ目に燃料転換を上げている。
特定の工業分野では特定の化石燃料を必要としている分野もあるが、単に水蒸気を必要とする発電等他の燃えるもので置き換えられる分野では化石燃料以外の燃料に転換を進めるべきである。
天然ガス、バイオマス、廃油等多くの代替燃料候補が考えられ、これらは化石燃料よりもGHGが少なく原産地に偏りが無いので安定供給が可能で価格の安定も容易である。
製鉄所やセメント工場のように大量の熱源を必要とする産業では、古タイヤ、埋立地から出るメタンガス、工業用・食用廃油、廃溶剤、廃プラスティック等を使う研究が進められている。これらは元は化石燃料である場合が多いが、これらを燃料と使う事は新たな化石燃料を使わない為にGHGの削減になると考える事ができる。
日本で開発された、プラスティック廃材に一定の予備加工を加える事で製鉄のコークスの代わりに使う技術により日本の製鉄産業は年間0.6メガトンのCO2排出低減を達成している。この技術ははGHGの排出を低減させるだけでなくプラスティック廃材がゴミ焼却炉で燃やされる時に出す高熱が焼却炉を傷める為に殆どが埋め立処分され、埋め立て地不足の問題を起こしておりその解決にもなる画期的な技術である。
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燃料転換
