環境問題について知らされていない消費者
オーストラリアの研究機関CSIROとシドニー大学の調査結果を読むまでも無く、多くの消費者はエコ・フットプリント(当ブログ2012年3月12日参照)については知らない。
これは、人類がなぜ持続可能な社会への道を選択しなければならなくなったかを、きちんと消費者に対して説明がされていないからと言える。
牛肉やチーズなどを作るのにどれだけの面積の耕地と、水資源と、エネルギーが使われたのか、更にそれを輸送し、スーパーマーケットに並ぶまでに使われるエネルギーはどれくらいなのかなどを、若年層に対して学校やメディアがどれくらい知らせる努力をしたかの問題である。
最近はディジタルカメラの普及で少なくなった使い捨てカメラや、今はエコカーにとって代わられたSUVや、今も炎天下に立つ自動販売機と言うような製品をそもそも作り出し、そして広く販売すると言う事自体が、倒錯した考え方であったと言う事を教えて行かねばならない。
反対に、健康志向から有機栽培農家や、産地直販市場が増えて来ているが、この100年前までは普通であったものが、どの位地球環境に優しいのかも消費者に知ってもらう必要がある。
自動車業界は2008年のリーマンショック以来高止まりを続ける燃料代の助けも有って、燃費が重要な販売要素になり、小型高性能エンジン搭載の小型車やハイブリッド車に消費者が指向している事に焦点を合わせている。
建設業界もレトロフィット(改築) によるグリーンビル化の市場が形成されつつあり、新築の建築物は次第にグリーンビル化が潮流となりつつある。
また、世界の多くの都市が、近距離交通機関の改革に取り組み始めている事も喜ばしい事である。
欧州、オーストラリア、日本、アメリカは、もっと積極的に持続可能性社会への改革を続けなくてはならない。何故なら、開発途上国や後発開発国はこれらをモデルにしているからである。
|
教育とメディアの役目
