太陽光も風力も十分なエネルギー源となる
IPCC(地球温暖化に関する政府間パネル)は対策の第4番目の戦略として再生可能エネルギーをあげている。自国の政府からGHG(地球温暖化ガス)の削減目標を課せられた企業や団体は電力供給網からの電力供給量を減らすために、(1)省エネ、(2)燃料転換、(3)熱とエネルギーの回生を行って来たが、更なる削減を行うために再生可能エネルギーが次の戦略となる。ファクター5ではこの本の目的ではないので、再生可能エネルギーについて深く議論はしていない。
再生可能エネルギーは分散型のエネルギー供給減で、太陽光、風力、波力、潮力、地熱それに水素によるものがあげられる。また、これらを用いたコジェネも指す。これらは2002年以来原子力発電を抜き去り成長をし続ける市場である。この分野は過去30年間に市場の拡大に従い発電コストが下がり続けており、高騰している原油価格に較べ十分な競争力も付けてきている。
現在既にアメリカ、カリフォルニア州では総電力の1/4が、スウェーデンでは1/3が、ノルウェーでは1/2が再生可能エネルギーによって賄われている。デンマークでは2002年に風力発電が20%を超えた。最新の研究によれば80%まで再生可能エネルギーの割合を高める事が可能であるとされている。
再生可能エネルギーの不連続性が産業には適していないとの考え方がいまだに強いが実際には風力発電も太陽光発電も異なる地形に配置して適切に管理する事で殆ど途切れなく電力供給が可能な事が実証されている。
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