資源消費社会からの「脱出口」を求めて
「豊かさの程度」は大変敏感な問題である。
貧困層にとって環境問題を理由に自分達がこれから豊かになろうとしている寸前で消費を控えろとブレーキをかけられたのでは不公平であると思うであろう。しかし資源消費効率を上げる事で金持層には現在の快適な生活を損なうことなく資源の消費を下げる事を勧めると同時に貧困層にも資源消費を上げることなく、よりよい生活ができるようにする事に依り社会的緊張関係からの出口を見つける事ができるかも知れない。
貧困層から始めるのか、富裕層から始めるべきかは技術的な問題ではなく社会的、政治的な問題で、複雑で、広範囲にわたる手続きが必要な問題である。
資源消費は常に経済成長とだいたい、共に増加している。Jeff Rubinは「エネルギー消費を抑える唯一確実な「脱出口」は経済の縮小である。」としている。そしてさらに、「GDP当りの省エネ量を決める事は実行可能である。」としている。しかし、実際にはGDP当りの省エネ量を規制するようなものは無く、エネルギー効率がアップした為にその需要がさらに増える「リバウンド効果」の為に、結果としてエネルギー消費量が増加してしまう。これでは我々が目指す木曜は永遠に達成されない。
省エネにおける「リバウンド効果」は1980年代からKhazzoom-Brooksの仮説として知られている。
ファクター５ではこの問題で更に議論を深めている。
|
エコリバウンド
