消費者はより少なく、より賢く買う傾向にある。
アメリカでは先週の金曜日がブラック・フライデーと言う大買い物日であったようだが、日本も既に年末商戦がたけなわである。
2012年11月22日、SCジョンソンとBMWグループは消費者動向調査を発表した。この調査は、調査会社のBBMG、GlobeScan、SustainAbilityに委託して、2012年10月に先進3カ国(米、英、独)と開発途上3カ国(中国、ブラジル、インド)の計6カ国で、合計6,224の消費者を対象にオンラインで行われたものである。
調査対象の6カ国の消費者の2/3は、社会の一員として、もっと消費を少なくして将来の世代の為に環境改善を行うべきと考えている(66%)事が分かった。又、社会と環境に良いものを購入したいと考えている(65%)事も共通した動向で有った。
持続可能な消費により親しみを感じているのは開発途上3カ国で、先進3カ国と倍近い差が表れている。社会と環境の事を考えて購入するは途上国51%に対し先進国では22%で、持続可能性の有る製品にはもっとお金を出しても良いは(60%対26%)、社会的、環境的に努力している企業の製品を選ぶは(70%対34%)であった。
この調査結果により、消費者の購買判断材料として持続可能性が重要になりつつあるとしている。
しかし、途上国の消費者の方が先進国の消費者よりも持続可能性の高い製品を望んでいると言う結果であった。先進国では価格が購買判断材料のトップ(78%)で、途上国では製品性能がトップ(72%)で、いずれも持続可能性商品を選ぶ妨げになっている。
日本の消費者はどちらのグループに近いのだろうか。
この調査の詳しい内容は次のURL(英文)で読める。
http://theregenerationroadmap.com/
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消費の再考
