本屋には探せば必ず読みたい本が有るが、新聞やTVは彼らが見せたいものしか無い。
ブログ管理人
3月25日〜29日にパシフィコ横浜で開催されていたIPCC総会のニュースは開会前と開会直後に、新聞とTVで簡単に紹介されていたが、29日の最終日にどんな結果で終わったのかは日本のマスメディアで見かける事がなかった。
小ブログは昨日ENS-Newswire.comの速報を取り上げたが、今回の報告書では、気候変動はすでに「全ての大陸と海洋に影響が及んでいる」とし、農作物の生産に損害を与え、疫病が蔓延し、氷河が溶解する危機に瀕していると警告を発している。また、今世紀末には世界の平均気温が2.5℃上昇し、気候変動対策のためにかかるコストは毎年約10兆円に達する見通しを示している。
26日にパチャウリ議長は、気候変動は現在進行形の問題で、状況は次第に悪化しており、「取り返しのつかない変化が起こりうる」と警告しており、日本に対して「エネルギー効率の高い技術が、ほかの国々の模範となってほしい」と述べ、日本の企業などに世界の温室効果ガスの削減に向けての協力を促した。
3月31日に改定された第四次評価報告書の内容が発表されるが、現状はさらに悪化している事を強調する内容になっていると予想される。安倍政権は気候変動対策より景気対策を優先の姿勢をはっきりと打ち出しており、それに産業界もマスコミも追従しているので、不都合な真実は報道しないかも知れない。
今日は、ファクター５が店頭に出る日と聞いていたので、新宿の紀伊國屋書店本店と南口店を訪れた。本屋には、いろんな考え方で書かれた本が並んでいる。地球温暖化懐疑派の学者が書いた本もあれば、原発推進の本もある。その中に小菅伸彦氏著「脱原発の社会経済学――<省エネルギー・節電>が日本経済再生の道」（明石書店）と言う本を見つけた。エコノミストであるこの著者の考え方は、ファクター５が提言しているものに大変近い。
ところで、わが「ファクター５」は紀伊國屋書店本店と南口店では、何と平積みにして貰っていた。本店では「新刊！」とポップまで付けてもらっていた。さらに何冊か売れた様子であったことも嬉しい限りである。（写真）
このように本屋が健在である限りは、言論の自由が守られると言う気がする。活字離れが進んだ為に出版業界は不況であると言う。出版社や書店が少なくなるのは、民主主義を危うくすると思うのはオーバーだろうか。 |
本とマスコミの違い
