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01 Nov 2013 12:51:51 pm |
1千万分の1の地球 |
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直径1.3メートルの地球で考えて見る――ブログ管理人の夢想
僕たちは長年の間地球は十分に大きく、頑丈なものと思い、人類が何をやろうが地球はそれを受け止めてくれるくらいに考えてきたのではないだろうか。しかし、近年になって地球温暖化が叫ばれるようになり、やっと地球は僕たちが考えている程頑丈では無い事、地球も僕たちと同じように微妙なバランスで均衡を保っている事が分かってきた。
僕は時々地球を一千万分の一にしてイメージして見る。すると地球の直径は約1.3メートルになる。小学校の運動会の大玉転がしの大玉より少し小さい大きさでイメージがしやすくなる。この直径では例えば世界一のエベレスト山はどのくらいの高さになるか? 答えは、0.8mmである。世界で一番深い海溝の深さは1mmである。なんと平らなのかと驚く。海の平均深度は3800mであるので、0.3mmとなる。つまり海は大玉の表面が濡れている程度なのである。
1千万分の一の太陽は直径14mで4階建てのビル位の高さがあるので、やはり大きい。そしてその四階建て程ある灼熱の玉は1500mのかなたにあるが、そこから送られてくる光のエネルギーは強烈で、人類が必要とするエネルギー1年分をわずか一時間で送って来ている。
そう考えると海の水が強力な太陽光に当るとひとたまりも無く蒸発してしまいそうなものであるが、そうならないのは、回りが大気と言う保護をする気体で包まれているからである。地球の引力により、窒素を主たる成分とする気体が約10cmの厚みで包んでいるのである。400km上空を回っている国際宇宙ステーションは4cmの高さである。ちなみに僕らが乗って旅行をするジェット機は1mmの高さを飛んでいると言うか、ダニが這うようなものである。1.8mの人間は0.18ミクロンなので電子顕微鏡でしか見る事はできない。
この大気圏を入れても約1.5mの直径のボールに強力な太陽光が降り注ぎ、海の水が蒸発して大気中に蒸気となって放出され、それが冷やされて雨になると言うサイクルが起きているのが僕たちが住む地球の営みである。そう考えると、地球の平均気温である15度Cが1度C上がる事がどんなに意味を持つか少しはイメージし易くなるのでは無いだろうか? |
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31 Oct 2013 02:34:43 pm |
気候の転換点 |
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ニューヨーク、2047年に気温の転換点−平均に戻らない見通し
ブルームバーグ2013-10-09ニューヨーク発
気候の転換点とは、倒れたワイングラスのワインがグラスを元に戻しても元には戻らないように、これまで行きつ戻りつしているかに見えた気候の変化が、もう二度と元には戻らない一点の事である。覆水盆に返らず、英語ではTipping Pointである。
ニューヨークの気温は上昇し2047年以降は過去約150年間の平均気温に戻らないとの見通しが9日、科学誌「ネイチャー」に掲載された研究論文で示された。
同研究によると、各年の平均気温が1860−2005年の平均を超える「クライメート・デパーチャー(気候離脱)」が起きるのはインドネシアのジャカルタとナイジェリアのラゴスで2029年、北京で2046年、ロンドンで2056年と予想される。
同研究は、温暖化で絶滅に追い込まれる種が出るほか、食物供給が危機に陥ったり病気がまん延したりする恐れがあるとして温暖化ガスの排出削減の緊急性を訴えている。2050年までには50億人が極端な気候に見舞われ、移民や天然資源争奪が活発化し暴動や混乱のきっかけとなる可能性があるという。
ハワイ大学マノア校の地理学者で研究報告の主要執筆者であるカミロ・モラ氏は「結果は衝撃的だ。想定に関係なく変化は間もなく起きるだろう。私の世代に、これまでなじんできた気候が過去のものになりそうだ」との声明を発表した。
モラ氏は電話会議で記者団に「熱帯地域は世界の他地域に比べて15年早く前例のない気温上昇を経験する見通しだ。われわれはこの研究を開始した時には非常に保守的な見方をしていたが、こんなに早く変化の一部が起きる可能性があるのはかなり意外だった」と述べた。
原文URL: http://www.bloomberg.co.jp/news/123-MUFDXC6KLVSM01.html |
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30 Oct 2013 01:05:34 pm |
あくまで後ろ向きの日本 |
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日本の2020年度温暖化ガス排出目標05年度比3.8%減は、「90年比で3%増」のプラス目標、国際的な“冷笑”はまぬかれない
Finance Green Watch 2013年10月29日から、
一部報道によると、政府は2020年度までの温暖化ガス排出量を05年度比で3.8%削減を新目標とする方向で調整に入ったと いう。京都議定書の基準年の90年比ではプラス約3%となり、京都議定書時の日本の目標より、9%も排出増を認めることになる。11月にポーランドで開く第19回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP19)で、石原伸晃環境相が表明するとしているが、先進国だけでなく、途上国からも「冷笑」を受ける可能性が高い。
報道によると、浮上している新目標値は、原子力発電所の再稼働や将来の再生可能エネルギーの開発を前提とせず、現状の省エネの取り組みを維持して実現可能な削減目標、としている。29日午後に環境相、茂木敏充経済産業相、岸田文雄外相、菅義偉官房長官の関係閣僚が会談し、詰めの協議をする予定という。
日本は民主党政権時代の09年に当時の鳩山由紀夫首相国連気候変動首脳会合(気候変動サミット)において、90年度比で25%削減を言明した。その後、東日本大震災に伴う福島第1原発事故を受け、二酸化炭素(CO2)を排出のない原発の稼働が停止し、火力発電に依存していることなどから、12年までCO2の排出量は3年連続で増加基調となっている。
このため、安倍首相は今年1月、25%削減目標をゼロベースで見直す指示を出していた。05年比3.8%マイナスというのは、90年比では3%前後の増加となり、EUの2020年目標の90年比20%削減に比べて大きく後退したものとなる。また米国も09年のコペンハーゲン合意で05年比17%マイナス(90年比±ゼロ)を公約しており、ほぼ達成が見込まれている。
さらに途上国も、中国が05年比40〜45%削減(原単位目標)、インド、同20〜25%削減(同)などを掲げており、90年比で実質プラス目標を抱える先進国は日本以外にはいない。日本政府部内では、原発の稼働状況が見通せないことから、新目標を立てるか、それとも見送るかの意見対立が続いていた。政府内の対立を、官邸が調整する形で、今回の低水準の新目標案が有力となったようだが、国内事情だけを考慮した日本の対応には、他の先進国のみならず、途上国からも、批判が出そうだ。
安倍首相は第1次安倍内閣の07年時には、「50年までに世界の排出量を半減する」との長期目標を示して国際的な議論を主導した。2020年実質プラス3%で、どうやって30年後の世界半減、先進国は80%削減を達成するのか、具体的な手法を説明する必要がある。これも「福島原発は完全にコントロールしている」発言と同様の、“根拠なき饒舌”の一つになるのだろうか。日本の国民は「諦め」ても、世界の視線はそう甘くはない。冷笑の後には、「日本はずし」が進行する可能性がある。
原文URL: http://financegreenwatch.org/jp/?p=37605
ブログ管理人の知り合いにワルシャワに政府代表の一員として、参加する予定であった環境学者がいるが彼は、日本政府の低水準の目標に嫌気がさして参加を見合わすと言っているが、この記事を読むと彼の気持ちが良く理解できる。 |
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29 Oct 2013 01:25:14 pm |
難しい海面上昇予測 |
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海面の上昇はどの程度、どの位の速度で、どこにやってくるのか?
Yale Environment 360, 2013-10-21 Nicola Jonesの記事から、
2013年9月27日にIPCC(国連気候変動に関する政府間パネル)の第五次評価報告書(AR5)が発表されたが、そこには海面上昇についての詳細報告は省かれていた。前回2007年に発表されたAR4では、2100年に最低61cmの海面上昇が予想される事が記述されていたが、この記述が最もセンセーショナルに取り上げられ物議をかもしだした。しかし、この報告にはグリーンランドと南極の巨大な氷河が溶けて海に流入する事は考慮されていなかった。
世界中の高山に積っている雪と全ての氷河が溶けて海に流入したとしても0.4mの海面上昇しかないが、グリーンランドと南極の巨大な氷塊が全て溶けて海に流入すると、それだけで6.5m海面が上昇する。
9月27日のAR5には、2100年には28〜98cmの海面上昇が予測されると書かれており、これは2007年のAR4の記述に較べると50%高くなっている。
海面上昇の予測は、コップに水を注ぐような計算では予測できない複雑な要素が有り簡単ではない。シベリア、アラスカの永久凍土が溶けるとユーラシア大陸、北アメリカ大陸の重量が軽くなり陸地面積が少なくり、その分海の面積が増える。すると海面は下がる。グリーンランドと南極の巨大な氷塊が溶けることでも同様の事が起きる。又、エルニーニョのような海面温度の上昇は、海水を蒸発させ、年に数mmであるが海面を低下させる。
これら全ての減少を考慮した海面モデルはまだ存在していない為に、科学者たちは海面上昇が、いつ、どこで、どの位起きるのかを発表できないでいる。しかし、海面上昇が、人類の営みに起因する地球温暖化の影響により起きている事はまぎれも無い事実で、今すぐに緩和策を取らなければ事態は悪化の一途をたどるばかりだと警鐘を鳴らしている。
原文(英文)URL: http://e360.yale.edu/feature/rising_waters_how_fast_and_how_far_will_sea_levels_rise/2702/ |
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28 Oct 2013 12:48:13 pm |
半導体政策の失敗 |
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半導体政策の失敗、原発政策の失敗、いずれも認めようとしない日本
ウォールストリートジャーナル2013-10-25によると、韓国のサムスン(Samsung)電子の2013年、第3四半期の経常利益は前年同期に比べて25.6%増の8兆2400億ウォン(約7300億円)と史上最高益で、この7四半期連続で経常利益を増やし続けている。
世界のスマートフォン市場では、アップルとサムスンのビッグ2の独壇場で、続く中国のスマホメーカーは巨大な2社の間で苦戦を強いられている。また、液晶TV市場では、サムスンと同じ韓国のLGが市場を席巻している。かつてのエレクトロニクス産業の雄であった日本の姿はそこには見えない。
日本の政府も半導体メーカーも経済界もこの日本の半導体の凋落を調査し、その責任を糾弾する気は無いようである。日本のマスメディアは、韓国の安値攻勢に日本は負けたと報道し、国民はそれを真に受けているが、事実はそうではない。アメリカのウォールマートなどの巨大スーパーの家電売り場の一番良い場所に展示されているのは、サムスンやLGの50型以上のスマートTVでその価格は4000ドル(約40万円)以上である。日本製はと言うと通路に段ボールに梱包したままで、42型で500ドル以下のプライスタグが付いている。要するに安もののたたき売り商品が日本製である。日本の量販店であるヤマダ電機やヨドバシでも韓国製は技術でも価格でも日本製より上だと言っている。
この実態を日本のマスコミは報道しようとしない。決して韓国製の安値に負けているのでは無い。デザイン、機能、性能ではっきりと負けている。海外の携帯電話ショップのウインドウに日本製のスマホは並んでいないし、ましてやガラパゴス携帯は海外では皆無である。今度は高精度画面の4KTVが今年の目玉と業界は宣伝しているが、4KTVで見れるコンテンツはまだ無いのに、売れると思っているところが凄い。
この原因は、日本の半導体政策の失敗によるものである。1980年代当時の通産省機情局を中心として、産総研などが立てたシナリオ「メモリーは産業の米である」の下、日本の半導体メーカーは、大容量メモリーを如何に安価に提供するかにしのぎを削った。各半導体メーカーの研究所の研究テーマも微細加工技術いわゆるナノテクに注力された。メモリーの研究には巨額の補助金が出されたので、各社の研究所はメモリーだけを研究していた、その結果が今現れているのである。
半導体工場では病院の無菌室とは較べものにならない高度なクリーン度が要求される為に、その為の空気清浄システムが巨大になる。また、微細加工を行う工場は振動を嫌う為に基礎を地下深く掘って巨大な人口岩盤を作った上に建てられる。巨大土木工事である。その為半導体工場は数千億円規模の投資となる。消費電力は数十万世帯分の電力を消費する。半導体産業は、エネルギー依存産業の典型である。すべからくエネルギー依存度の高い産業には持続可能性が無い。役所主導で半導体は失敗した。原発政策も同じである。どちらにも反省が無いので、今後も又失敗が続くのだろう。 |
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