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| 23 Aug 2013 11:56:52 am |
 使い捨て容器考 |
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一面だけでは評価できない使い捨て容器と耐久型容器
ブログ管理人
東京都がスーパー等の販売で使われている発泡スチロール容器のリユースをするとのニュースを見た。以前にも小ブログで何度か取り上げているが、ドイツでは発泡スチロールをはじめとして全ての使い捨て容器が、昔ながらの硝子ビンに代わって来ていると伝えた。
使い捨て容器には紙、発泡スチロール、プラスチックが主な材料で、耐久型の容器は、陶器、ガラス、プラスチック、木が主な材料である。これらを製造する時には当然エネルギーが使われる。しかし、耐久型の容器は再使用する為には洗浄をしなければならず、そのエネルギーが必要となる。
陶器やガラスは製造時にかなりの熱量が必要であろう事は想像に難くないし、プラスチックの容器は材料そのものが化石燃料からできており、製造時にはやはり熱を使用している。耐久型の容器は質量が多い分だけ製造時には使い捨て型に比べて大量のエネルギーを消費している。
これらを比較した資料を探したら、1994年の米国ワシントン州のビクトリア大学の研究発表をタフツ大学がまとめたものがあった。
参考文献(英文)URL: http://sustainability.tufts.edu/wp-content/uploads/Comparativelifecyclecosts.pdf
この研究では木製の容器やプラスチックの使い捨て容器は対象になっていないが、使い捨ての紙容器は、陶器39回、プラスチック17回、ガラス15回で消費エネルギーが上回り、エコでは無い事が分かる。この回数は、例えばスターバックスの様なショップが数日間で使う回数であることが分かる。
悩ましいのは発泡スチロール容器で、使われている材料の質量が極端に少ない為に、例えば発泡スチロールのトレイに載った寿司を、リターナブルな陶器に変えようとすると1000回以上の使用をしない限りは発泡スチロールトレイに対抗できない。900回目に壊れればエコでは無くなる。そう考えると寿司の発泡スチロールトレイは有効なのかも知れない。紙パックの牛乳は、リターナブルのガラス瓶なら15回分であるので、これはガラス瓶の方がエコと言える。
この研究ではライフサイクル研究とは言うものの、製造から使用時までのもので、廃棄処理や回収の為のエネルギーコストが反映されておらず、完全な研究とは言えないが、耐久型容器と使い捨て容器の消費エネルギーの差を知る参考にはなった。他にもっと、良い研究が有れば教えてほしい。
しかし、使い捨てと言うのはその行為そのものが消費型ライフスタイルを象徴しており、教育的効果を考えると決して望ましく無いこであることを考慮すべきである。
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Posted By : dantesforest |
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| 22 Aug 2013 02:46:24 pm |
| グリーンサービス |
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持続可能性がサービス業の将来を決定づける―――ドイツ世論調査
absatzwirtschaft.de 2013-08-19より、
ベルリンのコミュニケーションとサービスデザイン研究所が調査を行った。この調査の結果、環境、エネルギー、運輸、ロジスティック、交通の顧客は、持続可能性への高い要求を持っている事が分かったとしている。
サービス業における、環境と持続可能性への顧客要求は年々その重要度を増している。今回の調査は、経営者、管理職、営業とサービス部門の責任者を対象に実施された。
顧客要求の高い順に、
(1) 人類と環境に対するリスクの低減度 94%
(2) 環境保護活動への協力度 88%
(3) 社会へのフェアネス度
(3.1) エネルギー分野 26%
(3,2) 運輸分野 22%
(3.3) 交通とモビリティー 22%
であった。
また、回答者は問題解決の方法として
持続可能性サービスセンターの設置 29%
他の組織とのサービスの共有化 24%
オルターナティブ・ライフスタイルの採用 12%
を希望している。
グリーンサービスは顧客参加が望ましくその方法としては
ソーシャルメディアを通じての参加 29%
コミュニティー・イノベーション 21%
との回答であったと言う。
このようなアンケート調査が行われ、それにまじめに答えていることが、既にドイツがグリーン化への道を進んでいる事を表している。
いまだに、まともに地球温暖化問題に取り組もうとする姿勢さえ無い日本との大きな差を感じる。
記事原文(ドイツ語)URL:
http://www.absatzwirtschaft.de/content/marktforschung/news/nachhaltigkeit-bestimmt-in-zukunft-den-service;80491
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Posted By : dantesforest |
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| 21 Aug 2013 04:36:26 pm |
| 食糧スマグリ提案 |
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日本の総合技術の集大成で食糧問題を解決するインテリジェントシステムを開発して世界に貢献
ブログ管理人
8月17日の小ブログで、食糧スマートグリッドと言う事を始めて書いたが、その後インターネット上でいろいろと調べて見たが、そのような研究や発表はいまだに見つける事ができていない。
この考えは、地球上で生産されている食料は年間23億トンであり、70億の人間が食べる量は一人年間180kgで足りるつまり、13億トンで足りる、11億トンは廃棄処分されているのだ。ところが、地球上には飢えに苦しむ人々が10億人居て、年間1500万人が餓死していると言う現実がある。これを解決するシステムを日本がやってはどうかと言う提案である。
OECDの10億人が、地球の全エネルギーの80%を消費している事は小ブログのテーマであるが、食料も50%を消費している。消費していると言うのは誤解が有るかも知れない、何故かと言うとその殆どは、食べられる事も無く廃棄されているからである。アメリカが世界一で年間3300万トン、金額にすると13兆円であるが、世界第二位は日本で年間1960万トン、金額にして11兆円である。日本は食糧自給率が50%と低く年間5600万トンの輸入をしており、その1/3強に当る量を廃棄している。因みに、廃棄された食料品はゴミ焼却場で処理されるが、その為に年間2兆円が使われておりその多くは燃やす為の燃料費である。
世界一の食糧廃棄率の日本なら、どうすれば食糧の無駄を防ぐシステムも作れるのでは無いかと言うのがブログ管理者の考えである。物流、輸送、輸出入のデータ、消費データはコンビニやスーパーのPOSデータ、JAのデータには肥料、農薬、出荷のデータもある。これらの膨大なデータから、食糧の流れを予測し、少しずつ最適化をして行くシステムを研究してはどうかと言うのがその提案である。
前にも書いたが、日本の電機産業は映像機器やPCや携帯では既に、世界の競争に負けてしまった。安倍政権はこの電器産業を火力発電所や原発を輸出する事でテコ入れしようとしているが、少なくなる世界のエネルギー需要が見通せない愚策としか言いようが無い。この電機産業の将来を掛けて、産総研、NEDO、東大等のお得意のフォーメーションでこの食糧スマートグリッドの開発を行えば、世界に感謝され、そのシステム製品は世界から喜んで買って貰える。
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食糧問題に詳しいサイトのURL: http://www.eic.or.jp/library/ecolife/trashdir/trash04.html
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Posted By : dantesforest |
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| 20 Aug 2013 10:53:59 am |
| 低エネルギー住宅 |
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遅すぎる、少なすぎる国土交通省の環境対策としての住宅の低エネルギー化政策
2013年8月16日国土交通省発表、
8月16日国土交通省は平成25年度「住宅のゼロ・エネルギー化推進事業の採択事業」として、平成25年5月21日から平成25年7月5日まで公募を実施し、2,100事業者から3,549戸の応募があり、学識経験者等からなる審査委員会の評価の結果、1,184事業者、1,400戸の採択を決定したと発表した。
この事業は、地球温暖化、とりわけ民生部門のエネルギー消費量の増加に対応し、住宅の省エネルギーをさらに促進するため、戸建て住宅供給の相当程度を担う中小工務店における躯体と設備を一体化したゼロ・エネルギー住宅の取り組みを公募によって募り、予算の範囲内において、整備費等の一部を補助し支援するものとしており、今回2100業者、3549戸からの応募の中から1184業者、1400戸が採択された。
断熱、換気、自然光、太陽熱、地下熱などのパッシブエネルギー建築構造で、低エネルギー化された住宅で、足りないエネルギーは主に太陽光発電で補い、ゼロエネルギーに近付けるとしている。この制度は、平成24年から始まり、今年は２年目で予算は50億円である。民主党政権時代に始まったこの政策を安倍政権は良くも残しておいたものだと思う。規模が小さいので影響小と考えたのだろう。
国交省ゼロエネルギー化推進室 URL: http://www.zero-ene.jp/
日本には、3000万戸の一戸建て住宅が有るとされているので、今回実施分の1400戸は0.0046%と何とも少ない。過去20年間低エネルギー住宅には見向きもしなかった政府がやっと重い腰を上げたと言う事か。建築物は40%のエネルギー消費をしている。その理由は、断熱と換気はいい加減に作っておいて、大電力でガンガン冷やしたり、暖めたりするアクティブ冷暖房建築であるからである。これまでの建築はいかにたくさんエネルギーを消費するかを競っていたので、このような結果になってしまった。
欧米とくに欧州では、20年前から低エネルギー建築への流れが出来ており、住宅のエネルギー消費度を示す、エネルギーパスの提示は、不動産の売買や賃貸の契約には義務付けられている国も多い。国土交通省は、まるでスズメの涙程の予算で、何かやっていますと言うアリバイ作りをしているようだが、エネルギーパスの導入など法整備をどんどん進めるべきだ。
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Posted By : dantesforest |
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| 19 Aug 2013 06:17:40 am |
| 環境リバウンド |
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省エネに成功すると、市場が拡大し結果として資源消費が増加する
ファクター５第八章環境リバウンドから、
技術者や科学者が省エネ技術を開発して、それが大きな効果を表すとエネルギーの消費量が減ると思うのが普通であるが、実際の市場ではそうは行かない。ある分野の省エネ対策が成功して、エネルギー消費が少なくなると分かると、その商品は大幅に売れ行きを伸ばし、市場規模が大きくなり、省エネで節約した分よりも結果としてエネルギーを余計に消費する事になる。
その良い例は1969年に出てきたジャンボジェットである。それまで、一部の人のものであった海外旅行が、ボーイング747の出現により、一人当たりの燃費や経費が1/4になった。すると、旅客の数はあっという間に20倍になり、結果としてジェット燃料の消費は5倍になった。これを環境リバウンドと呼ぶ。
物知り顔の経済学者達がリバウンド効果について解説する時は決まって皮肉のこもった結論は我々にはこのように聞こえる「これらのありとあらゆる全ての努力はいずれにしても無駄となる。人間が持っている、もっと快適な生活がしたいと言う本性を我々は変える事はできない。そうであれば、流れに任せて生活と成長を楽しめば良いと言うことになる。まあ、その続く限りはね。」この種のレトリックはかなりの影響力を持って広がる。しかし、この論点からは効率向上の効果は分野毎にかなり異なった結果をもたらす事が抜け落ちている。表では米国の住宅建設におけるリバウンド効果を調べる為に、全68の項目にわたる経験的調査結果がそれを証明している。
当時の米国のレーガン政権とサウジアラビア政府は、米国内のエネルギー消費を削減しようとする動きを封じる手段として政治的に原油価格を低く誘導して、米国内のエネルギー価格を低く抑えた形跡が有る。その他にサム・シュール(Sam Schurr)のような、資源効率の向上そのものが低価格を誘導すると言う主張もある。これは資源効率向上技術が効果を出すまでには10年程度の期間が掛ると言うことから、必然的に原油価格が高価である時期(1973〜1982)を経た後になって広まってくると言うことで説明できる。その他、表から分かるように、資源効率の向上は全ての分野で行われている訳では無いし、環境負荷の軽減として現れてくるにはしばらくかかる。 |
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カテゴリー : Factor Five |
Posted By : dantesforest |
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