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| 12 Jun 2012 06:13:07 am |
 自然光照明 |
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自然光の採用で省エネと快適性アップの両方を向上
GHG(地球温暖化ガス)の総量の40%は建築物から出されている。建築物の省エネは大きな意味を持つ。その中で照明は、アメリカで13%、欧州で12%、中国で9%を占めている。白熱電球を蛍光灯やLED照明に交換することで80%の証明が達成できるが、自然光を取り入れる照明を行う事で更に省エネの達成が可能である。自然光の取り入れは、省エネ効果だけでは無く、居住快適性も上げる効果が有る。
建物の中心部に自然光を取り入れる、高角度からの太陽光照明をするには、ビルの天井に、明り層、光シェルフなどを設備して採光する。光シェルフやブランドを備えない天窓は、直射日光が入ることで室内に強すぎるコントラストができて不快である。太陽光は拡散、分配をデザインして強さを調整することで心地よい明るさを作ることができる。窓の外に葉が余り密集しない樹木を配置して木漏れ日を取り入れるなどは効果的な方法である。落葉樹を選ぶことで夏は直射日光を防ぎ、冬は太陽光を採り入れることができる。
建物の中の家具の配置、色、材質を工夫して昼光の反射の分配、拡散を採光窓に設備した光シェルフ、ルーバー、ブラインドなどと組み合わせてデザインすることで、光を和らげ眼の疲労を軽減できる。昼光は、HVAC(暖冷房・換気)システム、パッシブ・ヒーティング＆クーリング、音響制御システム、センサー制御の電気照明システム、調光システムなどのビル制御システムと組み合わせることで、より心地よい空間を少ないエネルギーで提供することができる。
昼光を取り入れた、事務所では、その快適性から集中力や能率が上がり仕事の生産性が上がったとの報告が数多くある。スーパーマーケットでは売り上げの増加が報告されている。工場では欠勤率が下がったとの報告も有る。自然光は人間の活動にプラスの影響を与える。
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Posted By : dantesforest |
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| 11 Jun 2012 06:03:59 am |
| 成熟社会における充足 |
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世界は人間がひつようとするものは全て備えているが、人間の欲望を満たす用意はない。 ――マハトマ・ガンジー
2008年のリーマンショック以来、経済不況は数百万の家族を貧困にし、ホームレスにし、さらには飢餓におとしいれ、それは現在も続いている。世界は緊急に限られた資源を浪費すること無く、貧しい人々にも行き渡らせる賢い方法を見つけ出さねばならない。
この問題を掘り下げて行くと、何故人類は消費社会の夢から離れて充足感を得ると言うことが、そんなに難しいのかと言う問題につきあたる。
大多数の人々にとっての現代生活における安心とはなんだろう？ それは、愛する家族と快適な住宅、自家用車が1台、健康的な食生活、品質の良い衣類と化粧品、安全な医療品と医療サービス、世界の文化や芸術に自由に接することができ、スポーツを楽しみ、休暇を楽しむことができると言うものであろう。そして、隣人が家をリフォームしたり、高価な家具や電気製品を購入したり、三つ星レストランでの食事をしたとか、豪華な長期海外旅行を楽しんだ等と聞くと、自分たちも負けてはいられないとそれ以上の欲望が湧いてくる。
彼らは市場の格好のターゲットになっているだけである。市場は欲望を掻きたてるありとあらゆる賢い戦略を使っているからである。
メディアも政治も経済学者も、環境負荷のことはそっちのけで経済の成長のみを望んでいる。経済成長のみが、消費財、観光ビジネス、建設業における雇用を保証するものであると信じられている。しかし、従来の経済構造のままでの成長を続けることは、環境の破壊を進めるだけであることを知らねばならない。
このままでは70億人の人々の持続可能性は有りえない。例え、省エネ政策が成功したとしても、今後も従来と同じような消費の増加を続けることは不可能である。
成熟した社会においては、無限に消費を拡大するという欲望には限界があることを知り、充足を得ることを学習する必要が有る。
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| 10 Jun 2012 07:55:55 am |
| リオ+20と日本 |
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リオ+20では原発には触れない日本
6月20日からブラジル・リオデジャネイロで開かれる「国連持続可能な開発会議」には世界から、各国政府、NGO、企業など10万人規模で集まり開かれる。日本政府は本会議場近くに日本政府パビリオンを建設してPRしている。
日本政府パビリオンについては次のURLを参照：
http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/24/6/pdfs/0601_05_01.pdf
リオ+20に対する日本政府提案(インプット)は防災、食糧安全保障、水資源など9項目が掲げられているが、最大の環境問題であるはずの原発問題については一切触れられていない。外務省のホームページにはリオ+20について詳しくけいさいされているが、そのどこにも「原発」の字は見つけられない。
外務省のリオ+20のホームページ:
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/kankyo/rio_p20/gaiyo.html
日本パビリオンの展示にも東北の復興と魅力をPRすることには力が入っているが、福島原発や原発避難民の現状などを報告する展示は一切ない。もし、地震さえなければ日本の原発技術を地球温暖化対策の切り札として売り込もうとしていたはずの企業がブースを並べているのが興味深い。
イベントがはじまると、おそらく世界のグリーンピースなどの団体が、原発再開に踏み切ろうとしている日本政府に対してのアピールやデモを現地で展開することと思われる。日本のメディアはリオ+20をどのように報道をするのであろうか、このブログでは見守って行きたい。
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| 09 Jun 2012 07:24:05 am |
| 省エネ照明の効能 |
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照明に自然光を取り入れると労働環境が良くなる。
1998年に出されたファクター４の共著者エイモリ・ロビンス、ハンター・ロビンスは後にポール・ホ―ケンと共著で「自然資本の経済」（2001年日本経済新聞社刊）を出版したが、その中から、自然光照明についての部分を紹介する。
カリフォルニア州サニーベイルにあるロッキード社のビル157では、照明電力の3/4を節減する為に高度な昼光照明が取り入れられ、従業員にとって魅力のある、働きやすい空間となっている。オーナーはこの設備投資を4年以内に回収できると見積もっていたが、欠勤率が15%低下し、労働生産性が15%向上したおかげで、昼光照明の費用を1年目で償却することができた。さらに、諸経費の低下は熾烈な契約獲得競争で有利に働いた、予想を上回る契約からロッキード社が得た利益はビルの建設費を超えるものであった。
ネバダ州リノの中央郵便局では、それまで思わしくなかった郵便物仕分け作業のスピードと正確さが、有る時に高まり、アメリカ西部地区で最高の成績を収めるようになった。局長はいろいろと原因を考えた末、省エネルギーの為に導入した照明装置のおかげで、局員が文字を読みやすくなったからだと言う事に気づいた。同時に改装した天井も、それまでの従業員の気を散らし、疲労の原因となっていた雑音を吸収していた。
ボーイング社は設計部門と製造部門の照明装置をかえたことによって、照明電力を九〇％節減できただけでなく（二年間に投資を回収）、航空機の組立過程で欠陥を発見しやすくなるという効果もあった。そのおかげで仕事をやりなおさなければならない事態に陥るケースは回避され、予定どおり納品できるようになり、顧客満足度が改善されるという貴重な成果へと結びついた。
以上は、「自然資本の経済」から抜粋した、照明を省エネ設計に変える事で、得られるのは経済的効果だけではなく、欠勤率の低下や仕事の能率アップ、品質向上になった例である。グリーン改築は大きな省エネが目的であるが、得られる副産物も大きい。日本のビルが全部グリーン化すれば、原発の再稼働の必要はまったくない。
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| 08 Jun 2012 06:45:46 am |
| グリーン経済 |
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グリーン経済への移行は6000万人の雇用を創出―ILO
2012/5/31ジュネーブ発、ILOニュース
グリーン経済に変革することは次の20年間に1500〜6000万人の新たな雇用を創出するとILO(世界労働機構)が5月31日のプレスリリースで伝えている。
ILOによると、従来の開発はしげんの利用効率が悪く持続可能性が無い為に地球環境を破壊しているだけではなく、経済にも悪影響を与えていることが証明されたとしている。
6月20日から始まる、リオ＋20において、我々は早急に持続可能な開発の為の統合的な政策に転換しなければならない事が主要なテーマになるであろうとILOのスポークスマンは語った。
グリーンジョブ・イニシアティブが行った調査「持続可能な開発に向けた取り組み：グリーンな経済におけるディーセントワーク（働きがいのある人間らしい仕事）と社会参加」によると、グリーン化を進める事で最低でも全世界労働人口の半数にあたる15億人に人々が何らかな影響を受ける。その主な分野は、農業、林業、漁業、エネルギー、資源依存型産業、リサイクル、建設、運輸の8つの部門である。
すでにアメリカでは300万人がグリーン関連の職業についている。スペインでも50万人がグリーン関連の職場を得た。
EUでは現在1500万人が自然保護と森林保護を目的にした、生物多様性関連と自然再生関連の職業についている。
開発途上国で破壊された森林の再生には毎年2兆4千億円を投資する必要があるが、これにより800万人の雇用が創出される。
ゴミの山の中から資源を拾い出す事で生計を立てる人達が2000万人いるが、彼らを職業として社会に組み入れる事で、社会的にも経済的にも利益となることがコロンビアとブラジルで行われた社会実験で実証されている。
既存の建築物をグリーン建築に改築することを進めているドイツでは10兆円の経済効果と30万人の雇用が創出された。
原文は：
http://www.ilo.org/global/about-the-ilo/press-and-media-centre/news/WCMS_181795/lang--en/index.htm
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