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| 18 May 2012 10:30:02 pm |
 アパレルの省エネ |
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スポーツアパレルブランドのプーマが、リサイクルプログラム「ブリング・ミー・バック」を開始した。
当ブログの5月15日でプーマ社が世界のサスティナビリティー格付けトップになった事を書いたが、2012/4/18付の NY Green Fashionは同社が行っている具体的な企業活動を紹介している。
プーマの店頭にリサイクルボックスを設置し、古着や靴やバッグを回収する。回収した製品は、まだ使える状態なら再利用され、使えない状態ならアップサイクル製品の素材、業務用雑巾、あるいは分解されて新たな素材として生まれ変わるという仕組みである。プーマ以外の製品も持込可能である。まずは本拠地ドイツのみで実施され、2013年1月からは全世界のプーマ店舗で採用される。
パタゴニアやナイキ、ユニクロなど、多くの企業が既に靴やアパレルのリサイクルプログラムを行っているが、プーマの場合は少し異なりプーマ以外の製品でも回収を行い、服でも靴でもバッグでも回収することである。さらに、回収した製品を分別し、再利用不可能な製品でも廃棄せずにリサイクルする。この「ブリング・ミー・バック」は、ゴミが一切出なくなる仕組みである。
作って消費するのは簡単であるが、使い終わった後のゴミの処理は大きな問題で、大量に溜まったゴミから漏洩する化学物質で環境が汚染されたり、多くの国でゴミの埋め立て場所の確保に困窮している。この問題を解決するには、製品を作り出した企業が自らの責任で使用後の製品を回収処分するしかない。
もちろん、消費を抑えることも必要であるが、これから発展期を迎える途上国の人々に消費抑制を訴えるのは難しい。生産企業が回収処分の責任を負うことでしか、現実的な解決の道はない。
プーマは、後発ではあるものの、昨年環境財務諸表を発表するなどサステナブル化を進めている。「ブリング・ミー・バック」プログラムは、2015年までにサステナブル素材の使用率を50%にするという同社の野心的な目標を達成するための一手段と位置付けられている。プーマのプログラムが成功することで、他社も同様のシステムを導入することで持続可能性社会に一歩近づける。誰もが嫌がる他社製品の回収・処理費用負担を、率先して引きうけるこのプログラムに同社の真剣さが伺える。
Puma, Bring Me Back
ウエブサイト：
http://www.puma.com/bringmeback
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Posted By : dantesforest |
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| 17 May 2012 07:12:31 am |
| 冷暖房と換気の省エネ |
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キ―となるコンポーネントは熱交換器
建築はGHG(地球温暖化ガス)の40%に責任がある。その中でも冷暖房と換気(HVAC)に使われる電気エネルギーが最も多く2003年のデータによるとアメリカでは建築物の電力使用量の30%、欧州では56%、中国では61%となっている。
パッシブハウス基準では建築物は高断熱・高気密構造であり、自然換気は行われず、制御された強制換気のみである。取り入れられる外気は熱交換器を介して室内に導入される時に予熱・予冷され可能な限り室内温度に近付けられたのち室内に取り入れられる。
この熱交換器はパッシブハウスにおける中心的な設備である。ドイツ社ハインツ・シリング(Heinz Schilling)社で開発され世界特許も取得している反対流層熱交換器と呼ばれるこの技術は90%のエネルギーのリサイクルを可能にしている。
外に排出される空気や排水の持つ熱量をリサイクルして外気の温度をできるだけ室内温度に近付けることができる。
図では10℃であった外気を28℃に暖めるのに熱交換器内を流れる熱媒体の温度は30℃から12℃に変わる。この為に使用する電力エネルギーは1kWhで、50kWh分の冷暖房を行うことができる。つまり、冷暖房に使用する電力量が1/50になる。もし、日本の全ての建築物がこの方法を採用したとすれば、それだけで原発なしでの電力供給量の問題は解決するのである。
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Posted By : dantesforest |
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| 16 May 2012 12:17:20 pm |
| オバマ政権の計画 |
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海外エネルギーに依存しない国家づくり
2009年8月アメリカのシンクタンクCenter for American ProgressとInitiative Energy Future Coalitionは民間と公共合わせて40兆円を投じて全米の40%の建築物を2019年までに省エネビルに改築するとしている。これにより62万人の新たな雇用が創出されるとしており、年間３〜６兆円のエネルギーコストが削減され海外からの石油や天然ガスの輸入を削減できるとしている。これにより全米5千万世帯の家庭が20〜40%のGHG(地球温暖化ガス)の排出削減に貢献することになるとしている。
既存の建築物を出来る限り早く改築して省エネ基準に合致する建築物にすることは重要で、これにより2020年までに17%、2050年までに83%のGHGを2005年に較べて削減できるとしている。
全米のGHGの40%を建築物が排出している。
この計画には、技術的支援、専門家や技術者の教育、資金援助、技術基準と品質評価基準の策定、労働環境基準の策定などが網羅されている。
アメリカは、これにより海外からのエネルギーに依存しない国家の建設を目指している。
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Posted By : dantesforest |
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| 15 May 2012 06:05:21 am |
| 持続可能性企業格付け |
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持続可能性企業格付け
2012/5/1 EIRISのニュースから
英国のESG(環境・社会、ガバナンス）等の非財務評価機関であるEIRISは、2000社を超す世界企業を対象としたサステナビリティ格付け評価を発表した。トップ評価を得たのは、ドイツのスポーツウェア企業のプーマ。トップ10社のうち9社までが欧州企業だった。米企業や、日本を含むアジア企業で高い評価を得た企業はきわめて限られている。EIRISはその理由として、「欧州では環境・人権等の法規制が明確であることと、市民のESG評価が高いことが影響している」 （Mark Robertson, report author and Head of Communications at EIRIS）と説明している。
EIRISの格付けは、6月に開かれる Rio+20 earth summitに向けて、サステナブルな企業活動を広げることを目指して評価された。FTSAのAll Workd Development(AWD)Indexに組み込まれている2063社が評価の対象となった。この中で、最高評価を得たプーマ（ドイツ）は途上国に製造工場を持つが、EIRISは「同社の環境マネジメントシステムは非常に優れているほか、報告実績も群を抜いている」と高い評価を与えた。
トップ10社は「サステナビリティ・リーダー企業」と評価されている。2位は英国のファーストグループ、3位はオーストラリアのナショナル・オーストラリア銀行（NAB)、4位は英国グラクソ・スミス・クラインの順。欧州企業以外でリーダーに選ばれたのはNABだけ。50位以内には、米エクソンやトヨタも選ばれたが、格付けは米日企業は相対的に低い。
日本企業で50位以内に唯一入ったトヨタも、格付けは中間のC。その理由として、トヨタは自動車産業という産業自体の持続可能性に課題があるという点を指摘する一方で、その中でもハイブリッドカー等グリーンカーでリードしている点をプラス評価した。ただ、同業他社に比べて、人権問題、サプライチェーン問題等に課題があると指摘している。
また米企業の評価も相対的に低い。アップル、グーグル、ウォルマートはそろってD評価。マイクロソフトはC評価。アジア企業で50位以内に入ったのは、トヨタ以外ではサムソン（C評価）だけ。
金融機関ではANBが高い評価を得たものの、50位以内に8社が入ったが、NAB以外ではトロント・ドミニオン（カナダ）がB評価を得たくらいで、HSBC、シティ、ウエゥトファーゴなどがC。JPモルガンチェースはD。また、日本の金融機関は評価どころか、全く50位以内に姿をみせていない。日本の金融界は「金融行動原則」をまとめ、100を超す金融機関が署名をしているというが、実績にほとんどつながっていないうえに、世界の基準で評価されると、「論外」な存在であることが改めて浮き彫りになった形だ。
つぎのURLで原文の報告書がダウンロードできる
http://www.eiris.org/files/research%20publications/EIRISGlobalSustainbailityReport2012.pdf
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| 13 May 2012 10:42:48 am |
| 自転車の可能性 |
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環境負荷をかけず防災にも強い自転車
昨日は(社)ずーっと安心・防災未来(中村 康佑代表)主催の講演会で、コグウェイ代表の山田美緒さんの講演を聞く機会が有った。テーマは「防災と自転車」であったが、自転車が持つ移動手段として、また輸送手段としてあらゆる状況で大変効果的であると言う話しを、山田さんがアフリカ5000kmを一人で自転車で走破した体験を通して元気一杯で楽しいプレゼンとして聞かせて戴いた。
持続可能社会において自転車は今後欠かせない重要な交通手段になって行く事はこれまで何度かこのブログで紹介したが、災害時にも有効な交通機関となると言う認識を新たにした。プレゼンの中でアフリカの現地の人が作った木製、手作りの自転車の写真を見せて貰ったが、これは環境負荷の面から言うと材料が木であるので、殆ど環境負荷ゼロの究極のエコロジーな交通機関である。
自転車はそれ自体が一大産業である。アジアにおいて自転車は通勤、通学、買い物の中心的な乗り物であり、年間7千5百万台が生産されており、世界の自転車生産の3/4である。中国は空前の自動車ブームだが自転車利用はいまだに5億台を下らないし、15万人の職場と800億円の輸出をもたらしている。
持続可能性都市を計画する場合、まず徒歩で通常生活に必要な用は足せるような設計、つまり役所、金融機関、病院、公共施設、毎日の買い物は1km圏内に配置し徒歩で行えるようにする。通勤、通学、駅へのアクセスは5km圏内として自転車で行えるようにする。5km〜200kmは近距離は軽鉄道やバス、中距離は鉄道、200〜1000kmは高速鉄道で移動する事が最も効率が良い。もちろんサイクルパス、自転車道と歩道の区分けの整備が重要である。また、交差点における自動車と自転車の管制も都市設計の段階から考慮されるべきである。歩きたくなるような歩道、サイクリングしたくなるようなサイクルパスが望ましく、これから復興する東北の都市には是非この考えを取り入れてもらいたい。
このように設計された未来の都市において自転車がCO2排出削減に果たす役割は大きい。自転車は環境負荷を低減させる未来志向の乗り物であるとの観点から更なる自転車の技術開発を行って貰いたい。写真は未来志向のコペンハーゲン・ホイール。
山田美穂さんのブログ：
http://mantem.exblog.jp/
(社)ずーっと安心・防災未来のHP：
http://www.zutto.in/index.php
コペンハーゲンホイール：
http://blog.cycleroad.com/archives/51593626.html |
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